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うつ病復職者がオーバーワークすると…?

うつ病で、薬を出してもらって、働いていますが、なかなか思うように行かないもので…

もっとも気力が必要なのが、朝、出社するゾ!と決意すること。
心身どちらかの疲労がたまっているとこれが難関です。

「行かなきゃ、年休、食いつぶすし、何よりお飯が食べられねェッ!」と喝を入れて
朝の難関を乗り越えます。

朝の通勤電車、揺れるたびの、どつきあいが、ストレスになるので、2本抜かして、始発電車に乗ります。
それでも、乗り継ぎの電車は混みます。座れなかったら、ドアとドアの中間付近にいきます。
ドアとドアの中間付近までふさがっていたら、あまり開かない方のドアよりに移動。

会社に着いたら、仕事です。
社内向けアプリケーションソフトウェアの開発です。
要求分析、設計、コーディング、テスト…、一人でやってます。
万が一、失敗しても、他に影響が及ばないように、との、配慮というか、部署内のリスクコントロールというか…
でも、需要のあるシステムなので、今期の成果の一つには数えられなくなっても、貫徹する必要はあります。

で、医者は、「無理するな」といいますが、次第に勝手に作業ペースと作業時間が上がっていってしまいます。

そうこうするうちに、オーバーワーク状態になり、いろんな症状が出てきます。

自分の場合、最初にやってくるのは、記憶力の低下。
ついさっきまで何をしていたのか、何故今、この作業をしているのか思い出せなくなります。

思い出しながらもやりつづけていると、自分でもわかるほど、論理的思考能力が急速に低下します。
完全に喪失はしませんが、いちいち指差して確認しないと、論理的思考ができません。

それでも続けていると、局所的に激しい頭痛が襲ってくるようになります。

無視してもたつきながら作業をやっていると、両手が、小刻みに震えだします。震えは何故か左手のほうが強いです。

なおも無視していると、やがて震えは止まります。

その後に来るのは、まるで、豪雨の中を数時間ずぶぬれで歩いたような後のような、猛烈な虚脱感を伴った疲労感です。こうなると完璧にグロッキー。これ以上、作業はできません。敢闘むなしくノックアウトとなります。

帰り道の状況は、推して知るべし…。疲労は眠っても翌日へ持ち越しとなり、翌朝の朝の難関のハードルが一層高くなります。

でも、最近は少しずつ、薬に頼りながらですが、耐久力がついてきたように思います。
まあ、医者が言うように「無理をしない」のがよいのですが、
しなければならない作業と、自分の現在の能力を天秤に掛けつつ、折り合える点まで、作業する、ということでしょうか。

「無理をしない」は正しいのですが、それをあまりに受け入れると、「努力」を忘れて、ただの甘ったれになりかねないので、
多少の無理は致し方ないのかなぁなどと思っている次第。

うつ病になったからといって、いろんなものから逃げる人生にはしたくない。伴侶を不幸にする自分の人生も望まない。
きっと、自分との戦いが人生を作っていくのだろうから、ここで敗北宣言はしたくない。
もう少し喰らいついて、生きた甲斐があったという、勝利の瞬間を味わいたいものです。
ただ、残念なことに、「生きた甲斐があったという、勝利」が一体何なのか、未だにわかっていないのです。





原子力について何冊か

「恐怖の2時間13分」(柳田邦男 著)
スリーマイル島の原発事故に基く、ドキュメンタリーです。
「安全の設計・作りこみ」の大切さがわかります。

「K-19」(ピーター・ハクソーゼン 著)
映画にもなった、旧ソ連の原子力潜水艦での
原子炉の一次冷却水喪失事故のドキュメンタリー。

「K-19」(ルイス・ノウラ 著)
上記の映画版の本(?)。

「超新星1987Aに挑む」をゲット!

引越しのときに、もう見ることもないかと思って、捨ててしまった本です。
引越しが落ち着いてから、フト、ああ、捨てなきゃよかった~と後悔しました。
絶版で、書店には置いてないので、アマゾンで中古品出品者から買いました。
う~。超新星が、元素作成機になるプロセスを読み直して、失われかかった知識を
とりもどせました。すっきり。

うつのサイクルが悪化したんでしょうか…?
何だか、自分が情けなく思えてきました。自分で作り上げた自分が情けないです。
将来に希望も見出せません。
それもこれも自分が悪いのです。
自己主張もできない。摩擦が面倒なのでずーっと逃げてます。
結果として、自分の活路も見出せない男になってしまいました。
自業自得。
何とか、現状に終止符を打ちたい…。

構造的景気低迷スパイラル説-将来に希望を持てないバカ者の未来予測

以下、人も組織も自己防衛を第一義とし、性悪説を前提にした、きわめて怪しい未来予測の極論

不況と叫ばれ続けて久しい。
企業が利潤追求第一目線になっているからだ。
企業の権利として、それは正しいものだ。
輸出関連企業であれば、円高は歓迎すべきものではない。
ならばどうするか?
大企業なら、安い賃金で済む国や市場となる地域に乗り込んで支社をつくり、
現地に工場と販売網を作るだろう。製造から販売まで。企業は人件費を圧縮できる。
こうして大企業は国際競争力で脱落しないだけの力を持つことができる。
極端なことを言えば、本社には企画、財務、経理、人事、教務のみで済んでしまう。
しかし、その一方で、しわ寄せを受ける人が出てくる。リストラで解雇された求職者、新卒求職者といった人々だ。

企業は、在職者が老人だけになることは、望んでいないので、若い人材を求める。
でも採用する人数は、人件費圧縮のために、むやみに増やさない。増やさない分だけ、即戦力になりそうな新卒者を探し求める。
で、新卒者は即戦力になるかというと、普通はならない。

閑話休題
一時期巷に広まった、企業側の言う「地頭力」を持つ人間など、そうそういない。
このころ、ある会社の人事採用担当が、「ゼロから1を作り出せる人材が欲しい」とインタビューに答えていたが、
新卒者にそこまで求めるのは無理というものではなかろうか。
一見ゼロに見える事柄から、1を引っ張り出してきてビジネスにするのは、経営者自身を含めた会社の幹部の役割だろうに。
その役割をする新卒者を探しているというように聞こえてしまい、何でこんな頓珍漢なことを平気でにこにこ言えるのだろう、と
どうにも違和感を、感じずにはいられなかった。

本筋に。
このようにして、求める側の理想像と、応募する側の実像が乖離し、両者ともlose-loseで終わりとなる。
こうして、大卒者の3割が就職できないという、空前の就職難となる。
そして、就職戦線から押し出されてしまった人たちも、食べていかねばならないから、非正規雇用という形態で働くことになる。
その結果もたらされるのが、若年層の収入低下と未婚率の上昇だ。収入が低くなってしまった若年層は、毎日の生活に追われる。誰かを妻に迎えて養育するなどという無理はできない。そのことを承知した女性とでないと、いずれ婚姻は破綻する。当然、経済的に生める子供の人数は、低下するだろう。こうして少子化にも拍車がかかる。

また、企業は、リスク対策のためとして、利益を内部留保することを選択し、被雇用者に対しての還元は抑えようとする。
人件費が増加するからだ。そのための方便として便利に使われるのが、「成果主義」という言葉。
企業側は、成果があったかなかったかを判断する立場にいる。しかし、その判断が正しいという保証はどこにもない。
企業側は、人件費圧縮の必要が出れば、成果を恣意的に過小評価することもできる。
こうして会社が、危機に陥るたびに、被雇用者への還元が減る。企業の目的が利潤追求にあるのだから仕方がない。

被雇用者への還元が減ると何が起きるか。国内の景気の減速だ。被雇用者にとっては、心配なく使えるお金が減少することになる。

結果、国内での消費が低迷を始める。

国内消費の影響を受ける企業は一層コスト低減の必要が生じる。
発注先への値切りなどを通して、より零細な企業にしわ寄せがよっていく。人員整理もしなければならなくなる。被雇用者への還元も減らさざるを得なくなる。結果として国内景気低迷がさらに著しくなる。

働きたくても働けない失業者の増加がやがて、国庫にとって賄い切れない重石となる。

企業から献金を受けている政治家には、法人税増税という発想は湧きにくいだろう。
そうすると、財源はとりやすいところからとるしかない。国民への増税だ。

そしてこの増税が、また、被雇用者の収入低下に繋がり、被雇用者は生活防衛に手一杯になる。

そして、国内の景気はさらに深く低迷する。
その後は、同じことの繰り返しだ。

じわじわと失業率が上昇を続け、増えた失業者のためのセーフティネットの国庫負担が増加していく。当然、年金などは何度も何度も減額される。
同じ事を繰り返せば繰り返すほど、被雇用者は生活防衛すらかなわなくなり、貯蓄を食いつぶした上、ついには生活保護を受ける事態になるかもしれない。ここまできてしまうと、国庫からの持ち出しが大きくなりすぎ、国債発行なくして国が立ち行かなくなる。
(今は自転車操業状態。新しい国債を発行して、その売却益で、より以前の国債を償還したり、配当をつけたりしている)

ごく一部を除いて、ほとんどの国民が貧困にあえぐようになり、国の借金は膨らみ、日本の経済的信用は低下の一途となる。

最期には、世界中の投資家たちが、日本の経済は信用ならぬと判断するだろう。
国債はいっせいに売りに出されて、償還の当てのない日本国債は紙くずになり、
日本の国債を多く持っていた日本の投資家は持っていた量に応じて、目をむくような含み損をかかえ、資金力は著しく低下するだろう。老後のための安全な資金運用と考えて、チェックを怠っていた投資家は、
目の前で資金が消えてなくなるのをなすすべなく見ることしかできないだろう。

日本は債権者に対して債務を果たす力を失い、破産するだろう。
(1) 国が丸ごとIMFか何かの国際機関の管理下に入るのか、
(2) どこかの国が、自爆する危険を冒して援助しようとするのかもしれないし、
(3)、国家が代表債権者となり、各国が、自国がもつ日本国債との投資家の持つ日本国債の総和に応じて、日本の国土を分割し、それぞれ代表債権者(国家)の属州となり、債務が完済するまで重税にあえぐようになるかもしれない。
当然、債権国は、既得権益を手放す気などさらさらないので、国土は分断されたままになるだろう(20世紀初頭なら十分ありえた)。

誰かが助けてくれるのでは?と言った一切の甘えや、さすがに日本にそうすることはないだろうという根拠のない希望的観測を排除すれば、(1)か(3)しかない

この極論を書くのに持ち込んだ前提は以下の3点だけ。
(1)企業は利益追求が第一義である。
(2)個人も組織も自己防衛が第一義(企業については、経営陣の自己防衛のためには、利益追求第一義にならざるを得ないので、(1)と矛盾しない)
(3)政府がいつまでたっても有効な対策(何が有効な対策なのかは知らないので恐縮だが…)を取れずに国内経済が放置される
いずれも「じゅーぶん」ありえる前提。

国土分断は、今の世界ならあまりにも極端な気もするが、嫌な未来予測。

さて、このシナリオを阻止するには何が必要なのか、思いつたら、ぽちぽち書こう
プロフィール

「まく@hewsnest」

Author:「まく@hewsnest」
うつ病持ちIT系復職サラリーマンです。
星検3級所持。星好き、石好き、本も好き。観葉植物を育てたり、地味~に生きてます。

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